店長研修で最近受けるオーダー（内容）は「離職率低下」
離職率を下げたいと最近多くの企業から問い合わせを頂きます。
そして、毎回同じことを言っているのですが、店長研修やるだけで離職率低下すると思ったら大間違いだ、ということ。
店長研修をしないよりはやったほうがよい、それは間違いありません。
しかし、店長研修をしただけでは離職率が大幅に下がることはありません。
なぜなら、離職の理由は、店長にだけあるわけではないからです。
会社側にも大いに変わらなければいけないことがあると気づかなければいけません。
これは大企業からの問い合わせで多いのですが、仕組み（研修）を取り入れれば事が済むと安易に思っている傾向があります。
たしかに、やらなければいけないことも通さなければいけないことも多々あるので、気持ちはわかります。
しかし、大企業も本腰据えてやらなければいけないのが、現場を中心においた経営スタイルの確立です。
それこそが本コラムのテーマにもなっている現場主義経営です。
このニュースご覧になりました？？
見たらしびれますよ。
まさに私が推奨する現場主義の鏡のような取組です。
店頭でしか売上を生むことができないからこそ（一部法人があってもほとんどが店頭）、店頭に重きを置いた経営スタイルを取るべきです。
その上で店長研修は会社側の取組（仕組み）がかみ合いレバレッジが生まれ売上増大へと繋がります。
店長研修で教える離職率低下の方程式とは？
仕組み×スタッフマネジメント＝離職率
となります。
私が店長研修で教えるのはまさにスタッフマネジメントです。
そして、会社側が動かなければいけないのがＥＳ（従業員満足度）向上に繋がる仕組み作りです。
私のクライアントは、ＥＳ（従業員満足度）を上げる仕組みも当社へコンサル依頼してくださっています。
現場主義でコンサルティングしているのですぐにＥＳ向上に繋がります。
「スタッフは会社に何を求めているかわかっていますか？」
私は経営者によく聞く質問です。
すると多くの経営者や店長が、
時給ですか？
休みですか？
と聞いてきます。
そこで私は続けて
と聞くとほとんどがＮＯです。
わかっているのにできない、これが悪循環の根源です。
スタッフのことを大切にしなければいけないのはわかっているのだけれど、人がすくないから無理せざるを得ない状況にあると。
これじゃ変わらない。
状況はますます悪くなっていくだけです。
なぜなら、結果的に何も変わっていなければスタッフは会社に対して見切りをつけるからです。
もちろん時給や勤務時間・休みだけの問題ではありません。
内容は何でも良いのですが、スタッフの声を吸い上げてくれる店長がいて、店長がしっかりと現場からこういった要求がある、ということを上長に伝えて組織全体で改善が見てわかる結果にする姿勢が重要なのです。
経営者も店長も決めること、たったそれだけの話
決めきれないことに問題があるのです。
決めれば良い、ただそれだけの話です。
2018年に入り、小売・サービス・飲食業は本当の意味で改革を起こさなければいけません。
先日のヤマト運輸の配送料を上げる、という意思決定もクライアント（メインはアマゾン）のことを考えたらできないですよね。
それでも踏み切ったからこそ今の従業員と経営層の信頼関係があるのです。
先日も自宅に来てくれたヤマト宅急便のドライバーさんに、
と涼しい笑顔で答えてくれました。
現場と本部が一致団結している様は本当に気持ちいいなと痛感。
同じ配送会社でも自社の悪口を言ったり、荷物を粗末に扱う人も沢山いるなか、ヤマト宅急便は素晴らしい姿勢を示しているなと思います。
こういうことです。
いよいよ舵取りする場面にいる、ということです。
中途半端にことを進められる時代ではないのです。
顧客にも従業員にも方針を示すことが重要です。
そして、何より一番重要なのは現場あっての方針であるということです。
今後今回のような経営者専用のノウハウサイトを構築しますので、楽しみにしていてください。
店長研修の内容と全然違う感じになってしまいましたが、たまにはこんなふうに思うがままに書くのも良いでしょう・笑
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